昔から欧米などでは、エグゼクティブクラスを中心に、ヘッドハンターからスカウトされ、同じ業界の他社などへと引き抜かれることが珍しくはありませんが、昨今日本でも、「ヘッドハンティング」という言葉がよく聞かれるようになりました。
とはいえ、まだ歴史は浅く、そのサービスについて誤解も多いようです。
こちらでは、ヘッドハンティングによる転職についての詳細をご紹介していきます。
ヘッドハンティングとは？
日本での人材不足問題には、経営者などの「エグゼクティブ層」にも影響があり、その募集はなかなか大変なもの。
もちろん、経営幹部などのエグゼクティブ職は、従業員募集と同じように、誰もが閲覧できる求人サイトなどに掲載はできません。
その理由に、要職が不在であることを公にすることで、株価への影響や、経営状態に不信を感じた従業員が転職、内部からの反発といった事態が起こり得ることが考えられるからです。
その求人問題の解決に、「転職エージェント」と「ヘッドハンター」の活躍が注目されています。
しかし、欧米では、ヘッドハンティングによる転職は珍しくないものの、日本では転職エージェントなどのサイトで使用されている「ヘッドハンティング」という意味が、本来の意味とはかけ離れていることも否めません。
本来、ヘッドハンティングと言えば、企業などのクライアントが必要とする人材を、ネットや人脈、評判などを駆使し、あらゆる業界・職種より探し出すという方法のこと。
プロスポーツに例えれば、「スカウトマン」に該当します。
転職エージェントは、登録者の中からマッチングしそうな人材を紹介しますが、ヘッドハンティングでは、転職サイトなどを利用していない人も含む、まさに全国各地、全ての就労者をターゲットにしています。
もちろん、転職サイトなどを利用していなくても、転職希望者ではないとは言えませんから、一般的には、優秀かつ高い地位に就いている人ほど、ヘッドハンティングしてもらえるチャンスがあると言っていいでしょう。
ヘッドハンティングで対象とされる人の特徴
こちらでは、ヘッドハンティングされやすい「人物像」の特徴を挙げてみましょう。
ヘッドハンティングによる転職に限らず、今後のキャリアアップに繋がる要素としても、是非ご参考にして下さい。
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真面目で貪欲、かつ好奇心旺盛
まず第一に、業務に対する真面目さと貪欲さが強いこと、そして、好奇心旺盛であることが言えます。
企業繁栄にともに関わっていくわけですから、当然、不真面目で怠惰、あまりに保守的な態度の人は、ハンティングの対象とはされません。
新しい知識・技術を真っ先に取り入れながら、日々切磋琢磨で意欲的、企業をどのように成長促進させていくのかというしっかりとした考えを持つ人が対象になります。
論理的な決断が可能な人
管理職として、企業のトップクラスとしての決断を迫られるシーンも、数多くあるわけですから、優柔不断かつ主観的な判断ばかりになる人ではなく、論理的な決断力を持つ人が好まれます。
ポジティブで社交的
言うまでもありませんが、性格としては、明るくポジティブで社交的、周囲に良い影響を与える人が好まれます。
最低限必要な技術面を有す人
英語やパソコンは必須と言っていいほどとされています。
ヘッドハンティングでの注意点
受動的であるがゆえに、企業についての調査が不十分
企業側よりエージェントを介してオファーを持ちかけられるヘッドハンティングは、一般的な転職活動とは違い、人材を求めている企業についてのチェックが十分にされないことが、注意点として挙げられます。
自分自身で求人企業を探し、応募するのであれば、誰もがその求人情報だけではなく、企業の評判や経営状況などを詳しく調べるはず。
ヘッドハンティングで伝えられる企業の情報は、やはり良い情報ばかりを提供されがちですから、つい調査を甘くしてしまうのです。
つまり、ヘッドハンティングされた際には、エージェントからの情報だけに頼るのではなく、ある程度疑いの目を持ち、企業に関する情報を自主的に細やかな調査をすることが必要です。
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提示条件には要注意
オファーによる転職方法では、一般的に年収などの提示条件が、現職より良くなるケースが多い傾向にあります。
この人材をどうしても獲得したいと考えてる企業であれば、当然ながら相手がすぐにでも飛びついてくれるような好条件の提示も不思議ではないでしょう。
とはいえ、そこでその条件に踊らされてしまってはいけないのです。
一般的には、企業側としても、自社でまだ何の貢献もしていない、実績さえも上げていない人材に対して、企業側だけが不利となる条件を出すわけがありません。
例えば、現年収が700万円の人に対し、オファー条件として初年度の年収を一千万円保証されたとしても、翌年以降は実績次第という補足付きであれば、また話は違ってきます。
そして、転職者としても、初年度の年収に見合うだけの高い実績を求められるものの、入社したばかりで実績を上げることは、かなり難しいと考えられます。
せっかく好条件で転職できたのに、結果的には前職よりも年収は下がってしまったという結果になることもあり得ます。
重要な点は、提示された条件についてしっかりと確認することです。
その条件は長期的な保証付きなのか、求められる実績にまで達しなくても現職の給与水準は守られるのか、減額はないのかどうかなど、様々な視点からシビアに検討し、エージェントを介して確認するようにしましょう。
ヘッドハンティング時の接待や高待遇による勘違いに要注意
ヘッドハンティング歴が長く、優秀な人材の獲得に慣れている企業としては、どのようにすれば対象の人材が興味を示してくれるのか、好意的な考えを持ってくれるのかなど、十分に知り尽くしています。
中には、面談を終えてすぐに高級料亭などでの接待や、自宅までハイヤーで送るなどの演出をする企業も。
このような高待遇に有頂天となり、上記で挙げた企業調査も行わず、好条件をそのまま信じて転職、その後に悔いだけが残ってしまったという人もいます。
大切なことは、どのような接待、待遇を受けようとも、自身を見失ってはいけないということです。
調査すべきこと、確認すべきことはきっちりと行うこと。
また、オファーを断りにくいような、過剰なまでの接待を持ちかけてきても、上手く断る対応を身につけておくことも、一社会人としての価値を高めることになると覚えておきましょう。
できる限り即決はしないこと
これまでにご説明した注意点を考えれば、ヘッドハンティングのオファーがあった時に、即決は避けた方がいいと言えるはず。
当然、企業側の事情により、結論を急かされることもあります。
時に、即決してくれた人材には、その決断力を高く評価する企業もあったり、返事を延ばし過ぎた人材には、先に企業側から見切りをつけることもあるでしょう。
まずは即決をせず、十分な調査をした上で冷静に判断できる期間を得るということで、企業側が返事を待ってくれる最終日ギリギリまでにお返事をすることが望ましいと言えます。
最近では日本でも、エグゼクティブ層にこだわらず、中間管理職や専門技術者などのヘッドハンティングも増えてきているようです。
それは、従来の「求職者待ち」という方法では、優秀人材の確保に繋がらないと考える企業が増えているからかもしれません。
転職希望者、特に現在転職活動を行っている人の中には、「待つ転職」を望んでいる人は非常に少ないかもしれませんが、こういったチャンスもあるということ、その際における対処法として、知識を得ておくことも必要ですね。
そして、スキルを磨き、上記に挙げた対象人物を目標にして、日々の努力を続けていくことが重要です。
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